この記事は Google Maps Platform Product Manager の Nicholas DeMeuse による Google Cloud Blog の記事 "Address Validation API is now generally available" を元に翻訳・加筆したものです。詳しくは元記事をご覧ください。
住所は、人や場所を見つけたり、商品を配達したり、場合によっては銀行口座を開設するために必要なものです。住所に誤字や脱字があると、その住所の特定が難しくなることがあります。住所は日々何気なく利用されるものなので、単純でわかりやすいものだと考えられがちです。しかし実際には、それぞれの国や地域の標準に合わせて修正や形式設定が行われていない住所情報は、ユーザー エクスペリエンスの低下、配達の失敗、費用のかかる大規模なカスタマー サポートにつながる可能性があります。
上述の状況を踏まえ、このたび Address Validation の一般提供リリースを発表することになりました（注 : この新しい API を使用することで、アカウントの登録や決済を円滑に行えるようになり、ユーザー エクスペリエンスが向上します。加えて、無効な住所が業務に与える影響が軽減されて日常業務の時間と費用を節約できます）。
Address Validation では、開発者が住所の欠落している部分や未確認の部分を特定して、不正確な住所を検出できます。Google Maps Platform のプレイスデータやローカライズされた住所形式に関する情報を基に、API が入力を標準化し、誤字の修正、町名の補完、地域固有の適切な形式設定などを行います。
Address Validation はさらに、住所の各構成要素とその正確性確認レベルに加えて、Plus Code、ジオコード、場所 ID など、処理済みの住所に関する有用なメタデータを返します。一部の地域では、Address Validation は住宅用住所と商業用住所を区別することもできます。これは、営業時間中に荷物を配達する上で重要です。さらに、Address Validation は、郵便サービスデータなど、複数のソースのデータを集約します。例えば米国では、Address Validation API は 米国においては USPS® から CASS CertifiedTM を取得しており、デベロッパーは米国郵政公社のデータと照合できるように構成されます。
よくある住所の間違いにこの API がどのように対応するかを、デモで確認することができます（注 : デモはサービス提供地域のみで動きます。現在、日本はサービス提供地域に含まれておりません）。
Address Validation は、業界を問わずさまざまなユースケースにメリットをもたらします。いくつか例を挙げてみましょう。
Google Maps Platform は、Address Validation をはじめ、ジオコーディングや Place Autocomplete などのプロダクトによって、より包括的な住所と配達先の検証が可能なサービスとなります。
Address Validation を実装済みのお客様は、その優れた成果を実感されています。オンライン注文エンジン Slerp を使用すると、ホスピタリティ ブランド企業は自社の Web サイトから顧客と直接取引できます。クリック＆コレクト、オンデマンド配達、全国配送など、さまざまな注文形態に対応する Slerp のビジネスにとって、住所は非常に重要です。
「Address Validation は、不正確な住所のどの構成要素に問題があるかを特定し、解決することで、オペレーション チームの作業効率を向上させることができます。エラーについては、より詳細な情報を入手しています。たとえば、ライン 1 やライン 2 に問題がある場合、オペレーション チームはそれに応じて修正できます。」
Slerp シニア ソフトウェア エンジニア、Pedro Dias
Address Validation を使用すると、現実世界に関する Google Maps Platform の情報によって、住所が可能な限り正確であることを確認できるため、差別化されたエクスペリエンスの構築や、アプリ、サービス、ビジネス プロセスの運用効率の向上に集中的に取り組むことができます。Address Validation の詳細や開始方法については、Web サイト、デモ、チュートリアル ドキュメントをご覧ください。
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1Google Maps Platform は、United States Postal Service® の非独占的なライセンシーです。 2United States Postal Service®、USPS®、CASS™、CASS Certified™ の各商標は米国郵政公社が所有し、許諾を得て使用しています。
